NEURODIVERSITY AWARDS 2026 congratulations


NEURODIVERSITY AWARDS



ニューロダイバーシティへの理解を促し、ひとりひとりがそれぞれの場所で各々の「ちから」を発揮できる社会の構築を目指します。ニューロダイバーシティの普及は、新たな創造性を引き出し、社会全体の発展に繋げることができます。本アワードを通じて、既に顕著な功績を挙げているテクノロジー、プロダクト、ソーシャルアクションなどを讃え、ニューロダイバーシティに対する理解をさらに深めるとともに、社会における多様性と包摂性を推進するための新しい道を切り開くことを目指します。学生、研究者、企業など、幅広い参加者からの応募をお待ちしております。


ニューロダイバーシティについて

「生きづらさ」を抱えている人が多くいます。どうにも人とうまく付き合えず、どうにも社会と折り合いがつかず、居場所がなく、苦しんでいます。そこには脳の多様性が背景にあることが明らかになってきました。

そして、十分に「ちから」を発揮できず、様々な場面で困難に直面してしまうと、発達「障害」とされ、個人の特性が問題かのように捉えられることが多くあります。

しかし、人々が抱える「生きづらさ」は、個人の特性と環境の相互作用によって生じるものです。世紀の大発明をした天才たちの多くは、定型とは違う脳であったとも言われています。

例えば、有名な起業家であるイーロン・マスクも自身がアスペルガー症候群(*2013年のアメリカ精神医学会の診断基準DSM-5の発表以降、自閉スペクトラム症:ASDとしてまとめて表現されている)であることを公表しています。また映画監督であるスティーブン・スピルバーグ監督は、ディスレクシアと呼ばれる学習障害と診断されたことを公表しており、他にも自閉スペクトラム症も併発しているとも言われています。しかし彼らは自身の特性を活かせる環境に身を置くことで、発達障害という特性が「強み」となっています。全く同一の特性を持っている人が、環境次第でカリスマ経営者になったり、就業に困難を抱えたりすることがあります。

私たちは、個人の特性を尊重し、適切な環境を整えることで、「障害」「生きづらい」とされていたものを「強み」「生きやすい」に変えることができると考えます。人間の脳や神経はとても多様です。これを「ニューロダイバーシティ」と呼びます。私たちは誰もが独自の特徴を持っています。ニューロダイバーシティの概念は私たちみんなに当てはまります。環境との兼ね合いで、ある一定の閾値を超えた人が「障害」や「病気」というラベルをはられます。障害と健常、病気と健康がはっきり分かれるわけではなく、そこは地続きです。だから障害や病気と言われていなくても、先天的に現代社会に生きづらさを感じる人もいます。環境に恵まれず社会不適合を起こし、精神疾患等を発症する人もいます。ニューロダイバーシティは、発達障害の特徴を持つ人だけでなく、あらゆる人が自分らしく豊かに生きていく上で重要な考えなのです。

私たちは、ニューロダイバーシティへの理解を促し、ひとりひとりがそれぞれの場所で各々の「ちから」を発揮できる社会の構築を目指して活動していきます。

ニューロダイバーシティアワードにご応募いただいたすべての皆さまに、
心より御礼申し上げます!

グランプリ
「ニューロダイバージェントの人々が働き、力を発揮できる社会へ」

Specialisterne (スペイン)

準グランプリ

「日常生活に寄り添うビジュアルAIプランナー」
Tiimo
(デンマーク)

「リラックスパフォーマンス」
公益財団法人スターダンサーズ・バレエ団
(日本)

 ○ ニューロダイバーシティ賞 ○

「丹青社品川本社オフィスにおける多感覚デザインの実装と社会実践」
株式会社丹青社 (日本)

「あたらしい「やさしさ」をつくるパナソニックのインクルーシブデザイン」
パナソニック株式会社
(日本)

「『個がを経営する』がニューロダイバーシティを実現する― 障がいの有無を超えて、一人ひとりの能力を最大化するSHIFTの人的資本経営 ―」
株式会社SHIFT
(日本)

「ニューロダイバーシティに配慮した建物づくり」
Buro Happold
(イギリス)

「Genslerのニューロダイバーシティへの取り組み」
Gensler
(アメリカ)

「読み書きに拠らない多様な学び方を実現するAI代読・代筆支援アプリ『もじソナ』」
株式会社Nanka
(日本)

「音楽によるSOCIAL INCLUSION」
一般社団法人El Sistema Connect
(日本)

「安心して鑑賞できる博物館(センサリーマップ)」
東京国立博物館
(日本)

judges

(敬称略・五十音順)

1970年生まれ。1998年に東京大学にて薬学博士号を取得。2002~2005年にコロンビア大学(米ニューヨーク)に留学をはさみ、2014年より東京大学薬学部教授。専門分野は神経生理学。脳の健康と能力開発について探究している。2014年より『情報7daysニュースキャスター』(TBS系列)にてコメンテータを務めている。2018年よりERATO脳AI融合プロジェクトの代表に就き、AIチップの脳移植によって新たな知能の開拓を目指している。日本学術振興会賞(2013年)、日本学士院学術奨励賞(2013年)、日本薬学会賞(2025年)などを受賞。著書に『海馬』『進化しすぎた脳』『受験脳の作り方』などがある。『脳には妙なクセがある』が啓文堂大賞(2014年)、『夢を叶えるために脳はある』が小林秀雄賞を受賞(2024年)。近著に『生成AIと脳』『すごい科学論文』がある。

16歳のとき、網膜剥離により失明。東京大学文学部卒業。東京大学大学院社会学研究科修士課程修了、同博士課程単位取得退学。博士(社会学、東京大学)。
静岡県立大学国際関係学部教授を経て、同大学名誉教授。専門は社会学・障害学。障害を個人の特性や能力の問題としてではなく、社会の制度、環境、文化との関係の中で捉える視点から、研究・教育・政策提言に取り組んできた。
また、視覚障害者の情報アクセスや生活を支える支援機器の研究・開発にも携わり、静岡県立大学発ベンチャー企業である有限会社エクストラの取締役社長を務める。
内閣府障害者政策委員会委員長、国連障害者権利委員会委員および同副委員長などを歴任し、障害者政策の制度づくりや、障害者権利条約の実施状況に関する国際的な審査・提言に携わってきた。
研究者、政策形成の担い手、障害当事者としての視点を行き来しながら、障害者の人権保障、情報アクセシビリティの向上、多様な特性をもつ人々が社会に参加できる仕組みづくりに取り組んでいる。

Title

慶應義塾大学修士課程修了後、渡米。マサチューセッツ工科大学メディアラボバイオメカトロニクスグループにて博士取得。現在、ソニーコンピュータサイエンス研究所研究員。ロボット技術を用いた身体能力の拡張に関する研究や途上国向けの義肢開発に携わる。2014年には、競技用義足開発をはじめ、すべての人に動く喜びを与えるための事業として株式会社Xiborgを起業し、代表取締役に就任。2012年、MITが出版する科学雑誌Technology Reviewが選ぶ35才以下のイノベータ35人(TR35)に選出された。また、2014年にはダボス会議ヤンググローバルリーダーズに選出。

Title


秋田県生まれ、埼玉育ち
「ヒットエンドラーン」でお馴染みのお笑い芸人。
ピン芸人の大会「R-1グランプリ」では2008年と2009年の2年連続で決勝進出。
Eテレ「でこぼこポン!」に出演しているほか、
「児童発達支援士」と「発達障害コミュニケーションサポーター」の資格も取得。

Title

オタゴ大学を経てOISTに着任。
オタゴ大学において心理学博士号取得及び臨床心理士資格取得。地元病院において臨床心理士として従事した後、オタゴ大学心理学部課程及び修士課程で大人と子供の異常心理学を、修士課程で子供の検査と介入を教える。また、オタゴ大学では ADHDの原因追求と対応の理解に重点を置いたリサーチプログラムを設置し、多くの学部生、修士学生、及び博士学生を指導。2007年からは沖縄科学技術大学院大学にて発達神経生物学ユニットを持ち教授職に就いています。ユニット(OISTこども研究所)では、ADHDを持つ英語または日本語を母国語とする子供たちやその家族のため、ADHDの本質、原因追求、および対応法について研究。

Title


1988年東京大学医学部卒。医学博士。専門は発達精神医学。1991年から横浜市総合リハビリテーションセンターで約20年にわたって発達障害の人たちと家族の支援に従事。2011年4月、山梨県立こころの発達総合支援センター開設に伴い、同所長に就任。2014年4月より信州大学附属病院子どものこころ診療部部長。2018年4月より信州大学医学部子どものこころの発達医学教室教授。2023年4月より長野県発達障がい情報・支援センター「といろ」所長を兼務。日本自閉スペクトラム学会理事長。日本児童青年精神医学会理事。日本精神科診断学会理事。日本成人期発達障害臨床医学会理事。日本自閉症協会理事。

その他注意事項

応募内容は、主催・共催公式サイト上で公開される場合があります。氏名や所属団体名を表示することがあるので、あらかじめご了承ください。

◎ 個人情報の使用について
提供された個人情報は本事業遂行に必要な範囲で使用します。行政機関等から開示請求があった場合、対応する場合があります。

◎ 表彰式当日の写真撮影について
表彰式の記録写真および動画は、主催・共催団体の業務(ホームページやパンフレット等への掲載)に使用される場合があります。

◎ 受賞の取り消しについて
以下の事実が判明した場合、受賞を取り消すことがあります。
・社会的に著しい損害を与えた場合。
・他者の知的財産権を侵害している場合。